船の杜

自分と姉は二人姉妹でしたので、小さな頃には、自宅の2段ベッドで仲良く寝ていました。階段のついた木製の2段ベッドでしたので、たまに上と下で、寝る場所を交換していました。学校のある前日には、早く寝なければいけませんでしたが、次の日が日曜日や祝日の時には、2段ベッドの上か下で姉の一緒に遅くまでお話しをしていました。
お部屋に合わせて、お気に入りのソファを購入。でも、家に運び込んでもらおうとすると、ドアより幅が大きくて、立てても横にしてもナナメにしても室内に入らない。そんなことのないように、ソファを購入するときは、自宅の玄関ドアや室内ドアを通ることができるか、ちゃんとサイズをチェックしましょう。中には背の部分が取り外せてコンパクトになるものもあるので、しっかり確認して失敗しないようにしたいものです。
　メイド・イン・ジャパン・ソフトウェア・コンソーシアム（以下、MIJS）は19日、MIJS加盟企業4社のソフトウェアが、チャイナテレコム西部情報センターのSaaSメニューとして、中国・四川省の企業に提供されると発表した。

　今回、ソフトウェアがチャイナテレコムに採用されたのは、ウイングアーク テクノロジーズ（以下、ウイングアーク）、サイボウズ、エイジア、WEICの4社。MIJSでは、2009年度に発足した海外展開委員会を中心に海外展開を検討してきたが、その取り組みの成果として、成都ウィナーソフト有限公司の協力のもとで、チャイナテレコムのSaaSソリューションサービスとして4社の製品が認定されたという。

　具体的には、ウイングアークの帳票ソリューション「SVF」とBI・データ活用ソリューション「Dr.Sum EA」、サイボウズのグループウェア「Cybozu Benko System」、エイジアのメール配信システム「WEB CAS e-mail」、WEICの日本語eラーニングシステム「超速日本語」がSaaSとして提供される。

　なお、これらのSaaSは、まずは四川省の企業に販売・提供され、その後中国全土への販売が行われる予定とのこと。MIJSは今回の四川省への進出を皮切りに、上海、北京などの主要都市や、ひいては中国全土への進出を見据えて、今後も活動を行っていくとしている。


【クラウド Watch,石井 一志】

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　日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は、HPグループ全社の約35万人の社員が利用しているWeb会議システムをSaaS化し、3月1日から「HP Virtual Rooms」サービスとして販売を開始すると発表した。

　HP Virtual Roomsは、インターネット接続環境とWebブラウザだけで利用できる。サービスにアクセスすることで、社内の関係者や国内外のパートナー企業などとミーティングができる。映像や音声に対応し、アプリケーションやデスクトップ画面の共有、ホワイトボード、チャット、アンケートなどの機能を搭載。やりとりする内容は暗号化される。日本語（逐語訳）による24時間の電話サポートも提供する。

　ライセンスは同時使用ユーザー数に応じて課金する体系となり、26同時ユーザーの場合の料金は年間56万196円になる。登録1ユーザーにつき、最大10ルームまで作成でき、1つのルームで100Mバイトのコンテンツを蓄積できる。10ユーザーによる60日間の試用もでき、本格導入前にサービスをテストできるとしている。

　同社では、企業のグローバルビジネスの拡大などで会議システムの需要が高まっているものの、専用システムの導入や従業員数に応じた一般的なライセンス体系が導入の障壁になっていると指摘。オンラインサービス化と独自のライセンス体系によって、安価に会議システムの機能を提供できるとしている。【國谷武史，ITmedia】

Skype は2011年1月14日、Qik の買収を完了した、と発表した。

Qik は、個人ユーザー向けにビデオのレコードと共有、ビデオチャット/メールができるモバイルビデオソフトウェアおよびサービスを配信している企業。

【画像が掲載された記事、より大きな画像、その他の画像など】

Qik と Skype の株主間の株式の移動は14日完了し、Qik は Skype の子会社となった。

 

 

 


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　【上海＝河崎真澄】中国の工業情報化省が関係部門に対し「違法なインターネット電話事業者」の取り締まりを強化するよう通達していたことが分かった。中国共産党機関紙、人民日報（電子版）などが８日までに報じた。同省の通達では特定の業者や業態を挙げていないが、ルクセンブルクに拠点を置くネット電話大手の「スカイプ」を狙い撃ちした可能性がある。

　通達はＩＰ（インターネット・プロトコル）電話サービスの違法性を調査する方針を示しており、法的措置に向けた証拠を収集している段階という。スカイプはネット利用で国際通話にかかる費用を格安に抑えるサービスで、中国国内でも個人や企業による利用が広がっている。同省の取り締まりは、中国電信や中国移動など国内通信大手の保護が目的とみられている。

　関係筋はスカイプによる通話内容が「盗聴」しにくいことも背景にあるとみており、検閲強化で中国本土から撤退を余儀なくさせた米ネット検索大手グーグルなど、外資系企業に対する措置と同種のネット規制強化の側面もありそうだ。

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